新型コロナウイルスの影響や労働人口の減少などを背景に、一昔前に比べテレワーク需要が拡大しています。しかしテレワークといってもオフィスワークをしている人にとってはあまりピンとこないもの。
しかし一方で新しい働き方の選択肢の1つとして興味をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

今回はテレワークとはそもそもどんな働き方なのか、テレワークにまつわるデータや導入効果・メリットについてお伝えします！

テレワークってどんな働き方？

『テレワーク』とは、「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語です。
テレワークという言葉から「テレ=電話」をイメージする方も多いですが、この場合のテレは「テレフォン」の「テレ」ではなく、先述の通り「離れた場所」という意味になります。

一般社団法人 日本テレワーク協会では下記のように定義されています。

『ICT(情報通信技術)を活用し、場所や時間を有効に活用できる柔軟な働き方』

参考：一般社団法人 日本テレワーク協会

仕事を遂行する上で最適な空間・時間に縛られない働き方として今注目を集める働き方です。

テレワークの種類

「テレワーク=在宅でお仕事をすること」というイメージをお持ちの方も多いかもしれませんが、テレワークは在宅勤務だけに限りません。
テレワークには大きく3つの種類があります。

在宅勤務

自宅で働くテレワーク方法。
通勤時間の削減や感染症対策などのメリットが得られます。
子育てや介護などの兼合いで仕事が出来なかった方も在宅勤務によって復職が図れます。

モバイルワーク

お気に入りの喫茶店や新幹線などテレワーク用に用意されたスペース外で行うテレワーク。スキマ時間を有効活用できる働き方です。

サテライトオフィス勤務

勤務先以外のレンタルオフィスのようなワークスペースで情報通信（パソコンなど）を利用した働き方。

最近では、上記3つに加え「ワーケーション（※）」というテレワーク需要も高まっており、より自由で柔軟な新しい働き方が定着しつつあることが伺えます。
（※）ワーケーション：「Work（ワーク）」と「Vacation（バケーション）」の造語であり、リゾート地などの旅行先で働きながらも休暇を満喫する働き方。

テレワークにまつわるデータ

国土交通省では、2002年からテレワーカーの実態等を調査しています。
そのデータをもとにテレワークの普及率をはじめ様々なテレワークにまつわる実態を紐解いていきたいと思います。

テレワーカーの割合

日本の就労人数のうち、一体どれくらいの人がテレワークをしているのか気になるところ。企業に属す雇用型と個人事業主などの自営型では自営型のほうがテレワーク割合が高いようです。

＜雇用型＞
・14.8%

＜自営型＞
・22.2%

業種別テレワーカーの割合

業種別では、雇用型・自営型共に「情報通信業」の割合が最も高い結果となり、次いで「学術研究、専門・技術サービス業」が続きました。

＜雇用型＞

• ・情報通信業：30%
• ・学術研究、専門・技術サービス業：27.0%

＜自営型＞

• ・情報通信業：40.0%
• ・学術研究、専門・技術サービス業：38.6%

一方でテレワーカーの割合が低かった業種は、雇用型で「宿泊業・飲食業」の7.2%、自営型で「農林水産・鉱業」の9.0%でした。業務を遂行するにあたり、現場に人がいなくては成立しない作業を有する業界においては、テレワークの導入が難しい一面が示唆されます。

テレワーク導入意向

働き方を比較的自由に選べる自営型に対し、雇用型に属す方はどれ位テレワーク導入に意向を示しているのか。

まず、勤務先にテレワーク制度等がある（「制度等あり」）と回答した割合は、雇用型全体のうち16.3％でした。
また「制度等あり」と回答した雇用型テレワーカーの割合は55.3％と制度がある企業においては約半数がテレワークを活用していることが分かりました。

テレワークをしていない雇用型労働者のテレワーク実施意向は、全体の約4割でした。
必ずしもテレワーク導入に対し、多くの方が積極的な意向を示しているわけではありませんが、一定数テレワーク意向があることが伺えます。

参考：国土交通省テレワーク人口実態調査

新型コロナウイルスの影響で一時期と比べるとオフィスワークを原則とする働き方に戻る企業も増えつつあります。
しかしテレワークによって作業効率化を高められた企業や業界はそのままテレワークの継続を実施する企業もあり、今後もテレワークは新しい働き方の選択肢の1つとしてあり続けるでしょう。

テレワークを導入する効果

では実際にテレワークを導入することでどのような効果が得られるのでしょうか。
企業と労働者の2側面から解説していきたいと思います。

テレワーク導入で得られる効果＜企業＞

• ・優秀な人材確保
• ・優秀な人材の流出防止
• ・生産性の向上
• ・オフィスコスト削減　など

テレワークを実施することでオフィス維持にかかる様々な固定コストが削減できます。
またオフィスワークがネックになり社会進出が難しかった子育て層なども働く場所を選ばないテレワークの活用によって育児に伴う離職防止や新たな労働力の確保に繋がります。
場合によっては海外・地方の優秀人材の採用も叶い、ハイレベルな事業推進が可能になり、生産性の向上にも繋がります。

テレワーク導入で得られる効果＜労働者＞

• ・ライフ・ワーク・バランスの向上
• ・育児中の就業
• ・通勤時間削減　など

労働者がテレワークを活用することで、家族との時間や趣味の時間が増えプライベートがより充実します。
結果としてライフ・ワーク・バランスの向上し、仕事にも好影響が生まれます。

このように「働く場所にとらわれない」テレワークは、就業者のみならず社会にとっても採用・事業においてプラスの効果が得られることがあります。

どんな働き方にも共通することですが、大切なのは自分に合った働き方を選択することです。一見すると様々なメリットが得られそうなテレワークでも自分には合わない働き方かもしれません。

テレワークを始める時は「なぜテレワークを活用するのか」そもそもの目的を明確にし、有効性のある働き方にできるようコントロールすることが大切です！