年収や職場環境以外で企業選びの判断材料にすべき項目ってありますか？

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年収や職場環境以外で企業選びの判断材料にすべき項目ってありますか？

2023.05.11

年収や職場環境以外で企業選びの判断材料にすべき項目ってありますか？

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「もっと年収をあげたい」「職場の人間関係が悪く、働く環境を変えたい」など、転職活動を始めるきっかけは様です。しかし最終的に何を決め手に転職先を選ぶべきか、悩む人は少なくありません。

ここでは、企業選びの判断材料と注意すべきポイントについて解説します！

転職の際に重視する点とは

まず、転職した人が重視した項目に関する調査結果をご紹介します。

厚生労働省の「令和3年転職者実態調査の概況」の「性・年齢階級・最終学歴・事業所規模・現在の勤め先の就業形態、現在の勤め先を選んだ一番の理由別転職割合」（※1）によると、全体では「仕事の内容・職種に満足がいくから」18.8%が一番多い理由であり、続いて「自分の技能・能力が活かせるから」18.3%「労働条件（賃金以外）が良いから」13.5%、「転勤が少ない・通勤が便利だから」9.3%、「賃金が高いから」7.0%　です。

また、年代による傾向としては、20代～30代前半は「自分の技能・能力が活かせるから」、50代以降は「自分の技能・能力が活かせるから」の割合が全体平均と比較して高くなっています。

この結果から、年代を問わず年収や職場環境以外の項目を重視して転職する人が多いことがわかります。

判断材料となる代表的な項目とは

それでは、企業を選ぶ上で判断材料となる代表的な5項目は次の通りです。

①仕事の内容
　・職種・業種
　・スキル、技能を活かせる
　・経験を活かせる・積める

②企業組織
　・組織規模・社員数・上場/非上場
　・経営方針・理念
　・経営状態
　・事業内容（商品力、サービス力、技術力など）
　・社風・風土
　・人事制度・評価制度・教育制度

③収入
　・年収・給与・昇給
　・家賃等の補助・手当
　・インセンティブ
　・福利厚生（退職金・年金制度など）

④職場環境
　・雇用形態（正社員・契約社員・パート社員・派遣社員など）
　・勤務地・通勤手段
　・テレワーク、副業

⑤ワークライフバランス
　・休日・休暇の日数、取得ルール
　・残業がない
　・子育て・介護等の支援制度

転職の軸とは？

上記でご紹介した通り、企業を選ぶ判断材料の項目は多数あります。そして転職活動において、仕事や企業を選ぶ際に重視する点や判断の元となる条件を絞り込むことはとても重要です。これを「転職の軸」といいます。

「転職の軸」が定まらないまま転職活動をすすめると、面接で自己アピールが十分にできず内定に繋がらない、あるいは、内定を獲得したとしても転職後にミスマッチが生じるなど、転職活動の失敗に繋がる恐れがあります。

転職活動をスタートする前にしっかりと自己分析を行い、「転職の軸」を定めた上で仕事や企業を探しすることが肝要です。そうすることで最終的に目指す転職先を見つけることができるでしょう。

転職の軸の定め方

とはいえ、転職の軸をどのように定め、どのように企業選びをすすめれば良いか悩む人もいるでしょう。軸の定め方の一例として「will-can-mustのフレームワーク」をご紹介します。

目標設定を行う際に利用されるフレームワークですが、転職活動における自己分析にも適しています。
まずは次の3つの項目（will-can-must）について考え、仕事や企業を選ぶ上で何を大事にするか具体化してみましょう。

3つの項目のバランスが取れている状態が理想的とされています。

①やりたいこと（Will）

実現したいこと・重視したいこと・将来像
→前にあげた判断材料となる項目の代表例を参考に、自身が大事にする点やなりたい姿を整理してみましょう。

②できること（Can）

スキル・経験・強み
→自分のスキルや経験の棚卸をしてみましょう。

③しなければならないこと（Must）

市場や企業からのニーズ・取得が必要なスキルなど
→企業から求められているものは何か情報収集を行い、自分がすべき行動を考えてみましょう。

まとめ

転職活動における企業選では、年代を問わず年収や職場環境以外の項目を重視する人が多いことをお分かりいただけたかと思います。

転職活動をスタートする前に、企業を選ぶための判断材料の項目から自分のやりたいこと(Will)、自分のスキルや経験の棚卸によりできること（Can）、市場ニーズの情報収集によりしなければならないこと（Must）を整理し、「転職の軸」を定めましょう。

「転職の軸」を定めた上で、仕事や企業を探すことでミスマッチのない転職先を見つけられる可能性が高まります。ぜひとも、転職の成功に繫げてください！

出典：※1　厚生労働省　令和２年転職者実態調査の概況