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2023.02.07

「こんな企業はダメだ！」転職すべき企業のポイントを解説！

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一昔前と比較して転職へのイメージも一変し、キャリアアップやフィールドチェンジを目指し転職をする方が増えつつあります。
そのような状況下においてブラック企業に入社してしまい、再転職を検討している方も少なくないのではないでしょうか。

しかし、「本当に転職して良いのか？」「自分の勤めている会社はブラックなのか？」と自分の今いる企業が本当にブラック企業なのか分からず転職に踏み切れない方も多いかと思います。
本記事では、ブラック企業か否かを判断するポイントをお伝えします。

そもそもブラック企業ってどんな会社？

ブラック企業から退職し、新しい企業に転職したい！と思っていても、「自社が本当にブラック企業なのか？」「自分の力が及ばないだけなのでは？」と悩んでいる方は、意外とたくさんいらっしゃるのではないでしょうか。
まずはそもそも、ブラック企業とはどんな企業のことを指すのか、お伝えしたいと思います。

厚生労働省においては、「ブラック企業」について定義していませんが、一般的な特徴として下記3つの例を挙げています。

① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う

参考：厚生労働省

上記に該当する場合、ブラック企業である可能性が高いでしょう。

ブラック企業を見極めるポイント

本項目では、ブラック企業から抜け出したいと思っている方に向けて、今在籍している会社がブラック企業なのか否かを判断する基準を先述の厚生労働省が公表している一般的な特徴をもとにお伝えします。

□残業時間の長さ

ブラック企業の定義の中にも、 労働者に対し極端な長時間労働を課す企業が具体例として挙げられています。
例え給料が低くてもノー残業であればブラック企業として定義されにくい一方、給料が高くても毎日長時間の残業が課せられている場合、ブラック企業と感じる・該当する傾向にあるようです。

2019年4月施行された働き方改革関連法では、下記を基準に労働時間の上限が設けられています。
法上限を超えて従業員を労働させた企業は、罰則が科せられます。

  • ・時間外労働が年720時間以内
  • ・時間外労働と休日労働の合計が月100時間未満
  • ・時間外労働と休日労働の合計について、「２か月平均」「３か月平均」「４か月平均」「５か月平均」「６か月平均」が全て１月当たり80時間以内
  • ・時間外労働が月45時間を超えることができるのは、年６か月が限度

参考：厚生労働省『時間外労働の上限規制わかりやすい解説(2019年4月施行)』

人によって残業できる上限が異なりますが、残業が多すぎると心身ともに支障をきたす可能性が高まります。
上記法上限を鑑みて日常的に月60時間以上の残業が行われている場合は、ブラック企業と判断する1つの材料となるでしょう。

□離職率

従業員からの信頼が厚く、働くことに対して幸福を感じられる企業は、自然と従業員のエンゲージメント率が高まり、従業員の離職率も低くなります。
一方で社員の満足度が低く、従業員のエンゲージメント率が低い場合は、従業員の離職率が高い傾向にあります。

従業員のエンゲージメントを調査するには、外部に調査委託するなど、大規模な調査が伴います。
しかし離職率は簡単に調べることができます。
特に3年未満の離職率が極端に高い企業は、多くの従業員が働き続けることは難しいと判断し、退職・転職をしています。

転職するか否か迷っている人は判断する材料として、離職率を調べてみましょう。

□業務におけるノルマ

業務におけるノルマを確認することも大切です。
仕事である以上どんな職種にもノルマや目標が課せられているものですが、極端に達成が難しい・厳しいノルマ設定ではないか、調べてみましょう。

企業の口コミサイトを調べると以前に在籍していた従業員の口コミを見ることもできます。
口コミの中にノルマに対するネガティブコメントが散見されるようであれば、一般的な企業よりも厳しいノルマ設定である可能性が高いでしょう。

また営業職意外の事務職や管理職においても業務量や何等かの目標が設定されているケースもあります。
1日の目標業務量が圧倒的に多い場合も、ブラック企業に該当する可能性があるため、自分の能力と一般的な企業の業務量を鑑み、ブラック企業かどうか総合的に判断しましょう。

ブラック企業だと感じたら転職しよう！

いち従業員が企業の制度や方針を変えることは簡単なことではありません。
どんなに努力をしたとしても、ブラック企業の体制は変わらないこともあります。
そのため、ブラック企業だと感じたら無理に在籍しつづけるのではなく、新しく活躍できるフィールドを探す方が新しい将来が拓けてくるでしょう。

仕事が辛く企業の在り方に疑問を感じる方は、無理せず転職という道も視野に入れながら、自分のビジネス人生について見直すことをおすすめします。

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